住宅保険とは?火災保険と地震保険の違いも解説

窓口
住宅保険は、台風などの風災や地震といった自然災害から住宅や住まいに関わる資産を守るための保険です。
住宅保険の仕組みや選び方、気をつけたいポイントを把握し、損のないように保険を活用しましょう。
住宅にも保険がある
自動車に保険があるように、住宅にも保険があります。
住宅保険について正しく知り、もしものリスクに備えましょう。
住宅保険とは何か
「住宅保険」は、住宅に関するリスクを保証してくれる保険です。
住宅保険とは
住宅に関するさまざまなリスク(台風や洪水などの自然災害)について、補償してもらえる保険です。
近年の住宅は木造よりも鉄筋コンクリート造り、ガス火ではなくIHクッキングヒーターなどを使用したオール電化の設備が増えてつつあります。
「木造住宅でなく火も使わないなら、火災などのリスクは少なくなっているのでは?」と、住宅に保険をかける必要性をあまり感じない人も多いかもしれません。
しかし、火災リスクは自宅からの火災だけではなく、周囲の木造住宅で起きた火災や大きな地震によって生じた火災の延焼に巻き込まれる可能性があります。
たとえオール電化の住宅でも、漏電やコンセントに溜まったほこりなどから火災が起こるリスクもゼロではありません。
また、誰も予想できなかった規模の大雨や竜巻など、風災・水災の被害に関するニュースも近年よく目にする機会が増えています。
保険会社や保険の内容によって多少の差はありますが、住宅保険はもしものリスクに備えておくための、重要性の高い保険です。
住宅保険の種類
住宅保険には、主に火災保険・地震保険の2つがあります。
火災保険は、火災や自然災害、事故などによる損害を補償する保険です。
地震保険は、火災保険と同時に加入でき、地震・噴火・津波による損害を補償するものです。
保険会社や加入する保険の種類によって、補償の対象が異なりますので、加入の際には補償内容を確認しましょう。
また、賃貸物件用の火災保険は、入居者の家財や個人賠償責任などがセットになっています。
戸建てかマンションか、分譲か賃貸かなどの住宅の違いによっても、住宅保険の内容に違いがあります。
住む建物に合った保険に加入しておくことで、万が一住宅が危険に晒されたり損害を受けたりした時に、修理に必要な金額を受け取ることができます。
損害を受けた場合には、火災保険申請サポートを利用すれば、効率よく申請が進められます↓
火災保険でどれだけ負担が軽くなるか?
お気軽にご相談ください
もしかすると修繕が必要な屋根や外壁の費用は火災保険で賄えるかもしれません。お気軽にご相談ください。
住宅保険の窓口は、無料調査後のご契約を徹底しております。他社の無料調査前のご契約と違って、その後、申請サポート解約による手数料も一切発生いたしません。
住宅保険の選び方
住宅保険の選び方には、ポイントがあります。
ポイントを押さえて、住む家に合った住宅保険を選びましょう。
契約パターンを選ぶ
住宅保険の契約パターンには、火災保険・地震保険それぞれ3つずつあります。
住宅保険の契約パターン
- 火災保険の契約パターン
- 建物のみを契約
- 家財のみを契約
- 建物・家財の両方を契約
- 地震保険の契約パターン
- 建物のみの火災保険の申込書で、建物のみの地震保険も合わせて契約
- 家財のみの火災保険の申込書で、家財のみの地震保険も合わせて契約
- 建物・家財両方の火災保険の申込書で、建物・家財両方の地震保険も合わせて契約
火災保険・地震保険の加入時には、保険の対象を「建物のみ」・「家財のみ」・「建物と家財の両方」の3種類から選びます。
建物と家財で、別の会社の保険を選択することも可能です。
なお、地震保険は単体で加入することができず、火災保険のオプションとして契約する必要があります。
火災保険単体で加入した後で地震保険を追加できるため、必要に応じて契約内容を見直すようにしましょう。
補償の範囲を選ぶ
一般的な火災保険の補償対象は、主に次の通りです。
火災保険の補償対象
- 火災:失火・もらい火・放火などで住宅が燃えてしまった場合
- 落雷:落雷で住宅や家電製品が壊れた場合
- 破裂、爆発:ガス漏れなどによる破裂や爆発、ガスに引火して住宅が燃えてしまった場合
- 風災・雹災・雪災:強風・雹・大雪で、住宅の屋根など破損した場合
火災保険で補償される対象は火災だけでなく、経年劣化ではない3年以内の自然災害による突発的な被害が対象となります。
住宅総合保険などのプランを選択すれば、洪水・水濡れ・盗難などについても、補償の対象にすることができます。
地震保険の補償対象
地震保険は、火災保険と同時に加入でき、地震・噴火・津波による損害を補償するものです。
地震保険は、地震や地震に伴う津波、噴火による損害が補償されます。
火災保険だけではこれらの災害は補償されないため、注意が必要です。
保険料を節約するには
住宅保険の保険料を節約するために、次のポイントを意識しましょう。
保険料を節約する方法
- 耐火建物に住む
- 鉄筋コンクリート造の住宅に住む
- 水災補償を外す(マンションの2階以上、周囲に川・海がないなど)
- 家財保険を外す(一人暮らし、家財道具が最小限の場合など)
- カスタマイズしやすい保険を選ぶ
- 長期契約をする
- 一括払い・なるべくまとめて支払いする
住宅保険では、必要のない補償を外したりリスクの少ない住宅に住むことで、保険料負担を減らすことが可能です。
また、長期契約にしたりまとめて保険料を支払うことで、割引率が高くなることがあります。
毎月の固定費を削減する上でも、必要のない補償は外すなど、定期的に保険の見直しをするようにしましょう。
住宅保険で気をつけたいポイント
住宅保険を契約したり利用をしたりする上で、気をつけたいポイントがあります。
住宅保険で注意すべきポイントを理解しておきましょう。
補償の内容は十分かどうか
住んでいる住宅のタイプによって、必要な補償が異なります。
例えば、一軒家に住んでいれば水災によるリスクが、集合住宅に住んでいれば漏水や個人賠償責任などのリスクが高まるでしょう。
大丈夫だろうと過信していざ損害が起きてしまうと、万が一のときに必要な給付金が降りません。
住宅に応じて必要な補償内容を判断し、十分な保険プランに加入するようにしましょう。
一軒家や集合住宅など、住宅のタイプによる必要な補償の違いについては、こちらのリンクから確認できます。
損害を受けたら、期限内に申請しよう
火災や自然災害などによる損害を受けたら、期限内に申請しましょう。
火災保険・地震保険の時効は、損害の発生から3年です。
3年を過ぎた損害は、当然火災保険の補償の対象外になってしまうため、火災や自然災害が発生してから3年以内に、申請手続きが必要です。
ただし、損害を受けて時間が経てば経つほど、被害箇所や原因の特定がしにくくなるため、審査落ちのリスクが高まります。
損害を受けて被害が落ち着いた後、なるべく早いタイミングで申請しましょう。
火災保険申請の際にはサポートも利用できる
住宅保険の給付金を受け取るには、保険会社への申請が必要です。
火災保険申請は、プロの業者の助けを借りることも可能です。
火災保険会社や保険の鑑定人が保険のプロである一方で、申請する側の加入者は保険についての前提知識では劣ってしまうものです。
交渉などの場面では、知識面で言い返せず給付金の金額を下げられてしまったり、書類や証拠資料の準備を自分1人でやることで、かなりの時間と労力がかかってしまうことがあります。
保険の知識を持った火災保険申請サポートの力を借りれば、火災保険のプロが申請手続きのアドバイスをしてくれます。
結果的に、火災保険の審査に通る確率や受け取れる給付金の金額をアップさせられる可能性があります。
詳しくは、こちらのリンクからも確認してみましょう。
まとめ
住宅保険は家に住む人なら誰でも加入が求められる、ほぼ必須の保険です。
損をしないためにも、加入者が仕組みや選び方を理解しておく必要があります。
ただし、火災保険申請の場合には専門的な知識がないと、手続きがスムーズにいかないことが多いものです。
まずは損害内容が火災保険申請の対象になるかどうかを、こちらのリンクから確認してみましょう。
住宅保険の窓口では、給付金が確定するまで費用は一切かかりません。お気軽にお問い合わせください。